都心部には内科や外科、消化器科など、自分の専門分野を看板に掲げている開業医がたくさんあります。また介護施設も通所・入所ともにそろっているため、患者さんは自分に合う医院や施設を選ぶことができます。
　しかし郊外や離島では「村には医者が１人しかいない」という状況が珍しくありません。その先生は当然、どのような病気でも診察しなければならず、都心部であれば入院・入所しているレベルの患者さんを在宅で診ているため、大きな負担を背負っています。

　これを応用すれば、離島や山村などの開業医でも、都心部の専門医からサポートを受けることができます。たとえば自分には分からない症例に遭遇したとき、患者さんのレントゲン写真や超音波検査の画像を専門医に送信して「これは○○だから、□□すれば大丈夫です」等の適切な指示をもらうことで、誤診を減らし、重症化を食い止めることが可能になります。

　医師同士がボランティアで行っている状態です。そのため地域医療の現場では原因が分からない急性状態の患者さんに対して「救急車を呼んで、あとは大病院に任せよう」という流れになりがちです。しかし運ばれてきた患者さんを詳しく調べれば「適切な処置ができていれば入院する必要はなかった」というケースが多々あります。
　地域医療の現場と専門医がネットワークで繋がり、さらに高性能の診断機器を備えることができれば「救急車を呼ばなくても、○○をすれば大丈夫です」「これは専門科がある□□病院に救急車で送ってください」といったコミュニケーションがとれるようになり、救急車のたらいまわしや、不要な入院が少なくなるはずです。
　これを実現するには地域医療へのサポート行為を診療報酬の点数にするなど、専門医にメリットがあることを明示して積極的な参加を呼びかけなければなりません。その前段階として、厚労省が認めるだけのエビデンスをまとめて提案していく努力も欠かせません。

　現在、国の社会保障費のなかで高齢者医療が多くを占めているため、自分が社会のお荷物のように感じている患者さんもいます。それは大きな間違いで、医療費のムダが発生しているのはあくまで制度の問題です。この問題を一つひとつ改善して新しい仕組み作りを行っていくことが、大学や学会で働いている私たちの仕事であると思っています。