専門は、都市環境および建築環境分野です。環境に良い建物が世の中に普及するよう、主にエネルギーやCO2排出量という観点から建築物・都市全体の環境性能を測定し、その結果を都市政策や建築分野へフィードバックしています。
　 博士課程では地方都市における環境に配慮した都市開発計画の基礎を身に付けながら、当時の住宅都市整備公団や地域公団が進めていたリサーチパークにどのような環境配慮型のアイデアが導入されているのかを学んだり、ヒートアイランド現象の実態を確かめるために屋外空間の温度分布を調べたりしていました。各建物と、建物が集まってできた都市全体がどのような状況にあるのかを明確にし、環境に関する情報を視覚化することが私の研究テーマでした。

　そうですね。ただし全体を把握するためには、個々の状態を明らかにする必要があります。建物であればエネルギー性能とCO2排出量をベースに、室内環境の快適さや使用されている建築材料、ライフサイクル（建物の寿命）などの要素を加え、さらに既存の統計資料を用いてデータ分析等を行い、個々の建物の環境性能データを総合的に積み上げていくことで、初めて都市全体の状態が見えてくるのです。

　キッカケは３．１１でした。あの大震災の日、会議のために東京に出てきた私自身が帰宅困難者になり、それまでの自分の研究が災害時に全く役に立たないことを痛感したのです。
　 今自分がいる地域には何があるのか、このまま東京にいても大丈夫なのか、情報を得ようと何回も携帯電話を使っているうちにバッテリーが切れてしまい、コンビニ等で売っている電池式携帯充電器を探しましたが、どの店舗でも売り切れていました。必要な情報が一切得られない状況に陥り、無力感と危機感に襲われました。

　はい。地元であれば災害時の避難場所は知っているのですが、東京ではどこに行けば一晩を安全に過ごせるのか分からず、本当に困りました。そのとき、災害時には避難所の情報や都市・建物の状態情報をリアルタイムで提供する仕組みが必要だと確信し、自分の研究分野に新たな視点を入れて、そのシステムを構築しようと決めたのです。
　 研究を進めていく中で、災害発生時に自治体から発信される情報は住民に対するものが主であり、土地勘がない他地域の人たちに向けて発信される情報はほとんどないということがわかりました。何度か各地域の危機管理の担当課にお話を伺う機会があったのですが、ある危機管理の担当課では３．１１のとき、本当にぎりぎりの人数で人の流れを誘導していたそうです。そのため東京などの大都市で、もし大規模な災害が発生した場合は、不特定多数の人々に対して、なんらかのサポートをすることは、おそらくできないだろうとおっしゃっていました。

　環境・防災情報キオスクは、大きな災害が発生して広域的な停電とそれに伴う情報遮断が発生した場合も、自立したエネルギー共有によって機能を維持し、災害時に必要な情報や携帯端末の電力供給、ネットワークへのアクセスをサポートをすることで、街での滞在を余儀なくされた帰宅難民や災害弱者を支援するシステムです。
　 昨年モックアップモデルを作りました。２．４ｍ×２．０ｍ×高さ２．７ｍの構造体に、太陽光発電パネル、蓄電池、発電機、２台のディスプレイ、スピーカーを設置し、通信システムは長距離無線LAN、Wi-Fiルーターを導入しています。平常時は地域のイベント情報や気象・交通情報、企業広告などを流したり、スマートフォンやEV車への給電スポットとして街の賑わい創出の一端を担います。災害発生時には速やかに災害時モードに移行し、避難所や交通運行情報等の近隣情報の発信および携帯端末などへの電力の供給を行います。