大学に入学した頃はマーケティングやデジタルメディアにおける心理学に興味がありましたが、大学１年生が終わろうとする平成7年１月17日に日本を襲った阪神・淡路大震災が転機になりました。兵庫県西宮市に住む親戚の自宅が全壊し、関東にある私の家に家族で避難して来られたのです。明るい性格だった親戚が震災を境にすっかり気落ちしてしまい、部屋からも出てこない状態を目の当たりにして、災害がこれほど人を変えてしまうということに衝撃を受けました。災害に直面した人間の心理が理解できない自分に不甲斐なさを感じると同時に、そこからどうやって立ち直っていくのか、また、周りはどのように支えればよいのかを考えるようになりました。

その後も災害が人の心理に及ぼす影響を研究したいという思いは消えず、マーケティングやデジタルメディアから防災へと心理学のフィールドを移すことになりました。

頻発する災害を受けて、社会全体の防災意識は高まってきたと感じています。特に東日本大震災以降、さまざまな取り組みが行われてきました。たとえば文部科学省では、モデル地域・モデル校の防災教育を推進する支援事業を行ったり、学習指導要領に防災に関する学習を横断的に組み込んだりと、防災教育を重視した動きが見られます。

一方で、市民一人ひとりに災害への備えができているかは別問題です。現時点では「防災」が教科学習として体系的に学べるわけではなく、学校で避難訓練をするにしても先生の指示に従って避難するだけでは、実際の災害時に役立つ判断力は身に付きません。平成29年に内閣府が行った世論調査の結果によると、災害に対して何かしらの備えをしている人は過半数に満たないのが現状です。災害が起こってしまった場合、備えができている特別な人が一人いても、すべての人を救えるわけではありません。社会を構成する一人ひとりの防災リテラシー（災害に立ち向かい、乗り越えていくために必要な能力）を底上げする必要があります。

内閣府（2018）防災に関する世論調査（平成29年11月調査）より「大地震に備えている対策」

社会全体での防災意識が高まるにつれて、災害への備えをしなければならないと思いながらも、何から始めれば良いのかわからない、という人が増えていると感じています。

災害に関する知見や防災のための知恵を、知識が豊富で防災意識の高い人たちだけの手元に置いておくのではなく、みんなが共有できるシステムを作れば「具体的に何をすれば災害への備えになるのか分からない」という人たちの助けになる、と考えるようになりました。そうして着手したのが「防災リテラシーを身につけるための学習プログラム整理・体系化サイト（Literacy HUB）」の開発です。

防災の備えをしなければと思いつつも、何をしたら良いのか分からないという人をサポートしたいという思いがハブサイトの着想に至った